人の第一印象は「顔」で決まるとも言われ、中でも目は重要なパーツですよね。まつ毛エクステンションやまつ毛パーマなどで目をパッチリとさせることで、お客さんが喜んでくれたり、施術前より自信を持てたりします。
まつ毛サロンなどにお勤めの方なら、独立して自分のサロンを開くというのは、一度は憧れる夢ではないでしょうか。
- 今回は、まつ毛サロン開業に必要な資格や開業資金について注目し、解説していきたいと思います。まつ毛サロンの開業をご検討の方は、この記事を見て少しでも参考にしていただけますと幸いです。
弊社でもまつ毛サロンの開業サポートを行っております。まずはお気軽にお問い合わせください。
目次
まつ毛サロンとは？
まつ毛サロンは、まつ毛のエクステンション（マツエク）やパーマ、リフトなど、まつ毛を美しく見せるための施術を提供する専門店です。
まつ毛エクステンションでは、自分のまつ毛に人工のまつ毛を付け足して、ボリュームや長さを出します。まつ毛カールやラッシュリフトでは、まつ毛をカールさせて目元をより大きく、印象的に見せることができます。まつ毛への施術により目元を華やかにし、毎日のメイク時間を短縮することができます。
アイリストとは？
まつ毛エクステンション（マツエク）やまつ毛パーマなどをおこなうスタッフをアイリストと呼びます。会社や団体によって、アイスタイリスト、アイデザイナーという名称も使われています。
まつ毛サロン開業に必要な資格
まつ毛への施術には美容師免許が必要
まつ毛エクステや、まつ毛パーマの施術をするには国家資格である美容師免許が必要です。資格のない人が施術をすることは法律違反です。美容師免許を取得するには、厚生労働大臣指定の養成施設（美容学校）を卒業後、国家試験（学科・実技）に合格しなければなりません。
2008年以前は無資格でも施術することが可能でした。ところが、日本でまつ毛エクステンションが流行し始めた2000年前後は法的な規制がなく、誰でも施術をおこなうことが可能だったため、サービスを提供するサロンが増加していきました。それに伴い、接着剤が目に入るなどのトラブルが相次いだことから、施術は美容師の資格を有するものと定められました。
また、美容師免許を持つスタッフが自分を含めて2人以上いる場合、衛生管理のために「管理美容師」の資格も必要です。対象者は3年以上の美容師経験がある人で、所定の講習を受けると修了証書が交付されます。
アイリスト専用の試験
アイリストは美容師免許を取得していれば、サロンでの勤務や施術が可能です。
しかしながら、プロのアイリストとして第一線で活躍するためには、養成施設（美容学校）で学ぶ美容の総合知識・技術に加えて、まつ毛ケアの専門知識や技術を身につける必要があります。
各協会が主催する検定試験や取得できる民間資格を以下に紹介します。アイリストとして更なる技術アップを目指す人は参考にしてみてください。
■アイデザイナー技能検定試験（JECA）
2007年に設立した日本まつ毛エクステンション認定機構（JECA）（※設立時の名称は日本まつげエクステンション協会）が主催・認定する民間資格。最も歴史の古い協会のため、加盟サロンが多く、資格の認知度も高い。
「安全技術師」「まつ毛エクステンション3級」「まつ毛エクステンション2級」「まつ毛エクステンション1級」「認定講師」の5つに分かれ、合格者には認定証が授与される。合格率は非公表。
■アイリスト技能検定試験（JEA）
2008年に設立した、日本アイリスト協会（JEA）が主催・認定する民間資格。「ベーシックコース（3級）」「スタンダードライセンス（2級）」「プロフェッショナルライセンス（1級）」「認定講師」の4つに分かれ、合格者には証明書（ディプロマ・ライセンスバッジ）が授与される。
技術試験において2級では「安全」を重視した技術、1級では「デザインアレンジ」の柔軟な対応力が重点的に審査されます。2021年度の2級試験の合格率は57％、1級試験は38％です。3級は美容師免許を持たない人でも受験でき、これからアイリストを目指す人や直接施術をおこなわない管理者が対象。プロのアイリストの知識・技術の証明となるのは2級以上です。
まつ毛サロンの開業方法
自宅で開業
自分の家を改装してサロンを開業する方法です。メリットは、持ち家の場合は店舗のための家賃がいらないこと。また、賃貸物件であっても、テナントを借りるより費用を抑えられることが大きなメリットといえるでしょう。
まつ毛サロンを自宅で開業する場合でも、保健所へ美容所登録の申請を行わなくてはいけません。
美容所登録とは簡単に言うと、『美容所としてお客様にサービスを提供する場所』として保健所に認めてもらうことです。美容所登録は法律に沿ったものであり、登録されることで初めてマツエクの自宅サロンとして営業ができるようになります。
店舗で開業
店舗を借りて開業する方法です。繁華街や駅の近くなど、集客が見込めそうな立地を探して開業できるのがメリットです。居抜き物件を見つけられれば、開業費用はかなり抑えることができます。
ただし、店舗を借りるための保証金や仲介手数料などに加え、サロンとして開業するための改装が必要な場合はさらに費用がかかるため、多くの元手が必要なことに注意しなければなりません。
居抜きとスケルトンについて
前述の通り、良い「居抜き物件」に巡り合うことができれば、開業・創業時の設備投資額を大きく抑えることができます。
ただし、少し立ち止まって考えていただきたいのは、「居抜き」ということは、その前に同じ場所でサロンを経営していたオーナーがいて、様々な理由でうまくいなかったので撤退した、という可能性があります。
オーナーに経営のセンスがなかったため･･･という理由でしたらまだ良いのですが、立地面で思ったよりも認知が進まず、新規のお客様の獲得が難しかった･･･という理由による撤退かもしれません。
その見極めは難しいのですが、弊社にご相談いただければ、テナントの選定段階から立地のアドバイス等も行わせていただいております。お気軽にご相談ください。
一方、スケルトン物件とは、内装は一切施されておらず、コンクリートはそのままで配管や配線もむき出しになっている状態です。そのため、オーナーが一から自由に内装の設計・デザインが可能となりますが、デメリットとして内装費用が跳ね上がります。そのため、十分な自己資金も必要となってくるでしょう。
フランチャイズ
フランチャイズ契約をして開業する方法です。もともと知名度が確立されたブランドの恩恵を受けられる・経営のノウハウを学べるなどのメリットがあり、経験が浅く開業に自信がない方におすすめの方法といえます。
デメリットとして、毎月のロイヤリティや加盟金などの負担がある・本部の方針に従わなければならず自分のイメージする店舗運営ができない可能性がある、などが挙げられます。しっかりとデメリットについても確認し検討しましょう。こちらの記事では全般的なフランチャイズについて説明しているのでご参照ください。
保健所への美容所登録
日本では、『美容師が美容行為を行う場所には所定の条件を満たす必要がある』と決められており、美容所登録で認定されて初めてサロンを運営することができます。この登録によって、サロンが衛生的で、安全に運営できる基準に達していることが証明されるのです。
方法としては、保健所職員が実地検査に入り、床面積や椅子の台数、備品などといった基準項目がチェックされます。
美容所登録に必要な条件は、管轄の保健所によって異なるため、事前に自治体のホームページで確認するようにしましょう。
まつ毛サロン開業の流れとスケジュールについて
こちらでは一般的な開業の流れとスケジュールについてご紹介します。
1．ビジネスプランの作成
- ターゲット市場の特定：どのようなお客様を対象にするか（例：女性、ビジネスマン、学生など）。
- サービス内容の決定：まつ毛エクステンションの種類や他のサービス（まつ毛カール、ラッシュリフトなど）をどのように提供するか。
- 競合分析：周辺にある同業のサロンをリサーチし、差別化できるポイントを考える。
2. 資格取得
- 美容師免許を取得していない場合は取得しましょう。
3. 資金調達
- 初期投資額の見積もり：サロンの内装費用、機材や備品の購入、広告費などを考慮し、必要な資金を準備します。
- 融資や助成金の利用：必要に応じて、融資や創業支援制度を利用することも検討します。
4. サロンの立地選定
- 立地の選定：ターゲット層にアクセスしやすい場所（駅近、商業施設内、オフィス街など）を選びます。
- 賃貸契約：物件を借りる場合、契約内容をしっかり確認してから契約を結びます。
5. 店舗の内装・設備の整備
- 店舗デザイン：おしゃれでリラックスできる雰囲気を作るために、インテリアにもこだわりましょう。
- 機材・消耗品の購入：まつ毛エクステの専用機器や材料（エクステンション、接着剤、ツールなど）を揃えます。
6. 事業の登録と許認可の取得
- 法人設立または個人事業主登録：自分が個人事業主であるか法人を設立するか決め、税務署に登録します。こちらの記事で個人事業主や法人の違いについても説明しています。
- 美容所登録：美容業として営業するために、美容所の登録が必要です。保健所に申請し、認可を受けます。
- 衛生管理の徹底：消耗品や器具の衛生管理を徹底し、清潔な施術環境を提供することが求められます。
7. スタッフの採用と教育
- スタッフの採用：サロンの規模に応じて、必要な場合は施術者や受付スタッフを採用します。
- 技術研修：スタッフに対して、まつ毛エクステンションの技術や接客マナーをしっかりと教える必要があります。
8. 広告・集客活動
- SNSやWebサイトの活用：インスタグラムやFacebookなどのSNS、ホームページや予約システムを活用して、集客を行います。
- 広告やプロモーション：開店初期には割引キャンペーンやお試しプランを提供することが効果的です。
9. 運営開始
- オープン準備：すべてが整ったら、グランドオープンを迎えます。
- 顧客管理：予約システムや顧客管理ソフトを利用して、顧客情報を適切に管理し、リピーターを増やします。
10. 経営の見直しと改善
- 定期的な評価：月ごとの売上や顧客満足度を確認し、必要に応じてサービスや価格の見直しを行います。
- 顧客の声を反映：口コミやフィードバックを受けて、サービスを改善することが重要です。
こちらの記事ではサロン開業にとどまらず、一般的な起業の流れについて説明しています。
まつ毛サロンを開業するのに必要な資金
まつ毛サロンを開業するためには、以下のような設備資金や運転資金が必要となります。店舗の規模や出店場所によって異なりますので、目安として参考にしてください。
| 費用 | 金額 |
|---|---|
| 物件取得費（※自宅サロンの場合は不要） | 50万円〜200万円 |
| 内装・外装工事費 | 20万円〜100万円 |
| 家具（施術用ベット、椅子、照明器具など） | 30万円〜50万円 |
| 道具（人工まつ毛、グルー）など） | 5万円〜10万円 |
| 広告宣伝費 | 5万円〜30万円 |
これら初期費用に加えて、運転資金を考慮する必要があります。運転資金には家賃、人件費、水道光熱費などがあります。これらの支出は、売上に関係なく毎月かかってきます。経営が安定するまでの期間を考慮して、手元の運転資金は3ヶ月から6ヶ月分を用意しておきましょう。
まつ毛サロン開業のための資金調達方法について
まつ毛サロンに限った話ではないのですが、まつ毛サロン事業の開業資金のための資金調達の方法には、以下のような方法があります。
- 全額自己資金で賄う。
自身が所有する資産を利用する資金調達方法です。自己資金が多いと多くの融資を受けやすくなるというメリットもあります。自己資金の説明はこちらの記事で詳しく説明しています。
- 他人（家族・親族を含む）から出資を受ける。
- 日本政策金融公庫などの金融機関から創業融資を受ける。
日本政策金融公庫の融資についてはこちらの記事で詳しく説明しています。
- ベンチャーキャピタル
将来成長が見込めるベンチャー企業やスタートアップ企業の将来の成長を見込んで投資する組織のことです。資金を返済する必要はありませんが、企業が成長や上場したときに株式を売却することで資金を回収します。 - エンジェル投資家
将来成長が見込めるベンチャー企業やスタートアップ企業に出資する個人投資家のことです。投資したお金を企業から直接回収することはせず、将来そのベンチャー企業が株式上場した際の出資金のキャピタルゲインを得ることを目的としている場合が多いです。
このうち、自己資金で開業できればベストなのですが、まつ毛サロンの開業に必要となる資金を全額自己資金で用意できる方は少数だと思います。
また、人脈や家族の力を利用し、「他人からの出資」によっての開業資金を賄える方もかなりの少数だと思います。
現実的には、日本政策金融公庫などの金融機関や信用金庫からの創業融資を検討することが多くなると思います。
それでは、具体的に融資を受ける方法について見ていきましょう。
融資先の例
下記は、創業や開業時に利用可能な融資先の例です。
【日本政策金融公庫】
創業・継承、設備投資、研究開発、海外展開など、様々な事業目的に合わせた融資制度がある機関です。特に創業時は積極的な感じが見受けられます。
詳しくは、こちらをご覧ください。
※また、日本政策金融公庫の融資を検討されている事業者様は、条件はありますが、こちら(東京都美容生活衛生同業組合)に加入することで、金利が優遇されます。そちらのサポートも弊社で対応させていただきます。※要美容師免許
【保証協会付き融資（信用金庫・信用組合）】
信用保証協会（東京都の場合）が保証人となって金融機関から融資を受ける制度です。実際に融資を実行するのは、信用金庫や信用組合になることが多いです。
詳しくは、こちらをご覧ください。
まとめ
今回は、「まつ毛サロンの開業」について、スポットをあててみてきました。創業時の融資を含め弊社では、多くの融資実績があります。弊社の顧問先でも、サロン関係のお客様は多く、美容関連の融資も得意としています。
また、創業融資代行サポート（CPA）では、まつ毛サロンの開業を含む、多くの事業者様から、日本政策金融公庫の創業融資や創業支援のご相談を承っており、多くのノウハウや情報を持っております。まずはお気軽にご相談ください。お客様にとって最適なアドバイスを行わせていただきます。
