看護師のスキルを活かして、新たなキャリアを築く人が増えています。施設の開設から、小規模投資でできるプチ起業まで、その活動は多岐にわたります。
今回は、看護師のプチ起業について紹介します。看護師で起業をご検討の方、この記事を見て少しでも参考にしていただけますと幸いです。
弊社でも創業支援・開業サポートを行っておりますので、お気軽にお問い合わせください。
看護師がプチ起業から始めるメリット
看護師の起業方法として多い訪問看護ステーションを開設することは、看護師の経験を活かせる魅力的な選択肢ですが、高額な初期費用や人材確保など、多くの課題が伴います。そのため、初めて起業に挑戦する方にとっては、大きなハードルとなるケースが多いです。
そこでおすすめしたいのが、プチ起業から始めることです。プチ起業のメリットは次の通りです。
- 低コストでスタートできる: 事業規模が小さいため、初期費用を抑えられます。
- 柔軟な働き方: 自分のペースで、好きな時間に働くことができます。
- リスクを最小限に抑えられる: 大規模な事業と比べて、失敗した場合のリスクが低いです。
- 経験を積むことができる: 小規模な事業からスタートすることで、徐々に経験を積み、事業を拡大していくことができます。
- 多様な働き方:看護師の経験を活かして、様々な分野で活躍することができます。
看護師のプチ起業 アイディア
美容サロン
美容サロンは、特別な資格や届け出が不要なため、比較的参入しやすい業界です。看護師の専門性を活かすことで、他のサロンとの差別化を図ることができます。
- 安全な製品の提案が可能です。薬理学や人体に関する深い知識を活かし、お客様に合った安全な化粧品や美容機器を選定できます。特に、アレルギーや肌トラブルを抱えるお客様には、適切な製品を提案し、安心して利用してもらうことができます。
- 皮膚の健康に関する専門的なアドバイスを提供できます。皮膚の構造や機能、疾患に関する知識を活かし、お客様の肌の状態を正確に把握し、適切なケア方法を提案します。肌トラブルの原因を特定し、根本的な解決策を提供することで、お客様の信頼を得ることができます。
- 看護師として医療的な知識と技術を持っていることは、お客様から高い信頼を得る大きなポイントです。また、安全で効果的な施術を提供できるだけでなく、トラブルや疑問に対しても適切に対応することができます。
オンライン健康相談・ヘルスコーチング
オンライン健康相談やヘルスコーチングは、特別な資格や届け出が不要なため、比較的始めやすい業種です。看護師の専門知識と経験は、オンライン健康相談やヘルスコーチングにおいて大きな強みとなります。
資金調達方法について
看護師のプチ起業に限った話ではないのですが、開業資金のための資金調達の方法には、以下のような方法があります。
- 自己資金
自身が所有する資産を利用する資金調達方法です。自己資金が多いと多くの融資を受けやすくなるというメリットもあります。自己資金の説明はこちらの記事で詳しく説明しています。
- 親・親戚・友人に貸してもらう。
公式な手続きや審査が不要なため、迅速に資金を調達できるほか、低金利または無利息で借りられることが多く、返済期間についても柔軟に設定できる場合が多いです。 - 日本政策金融公庫等の金融機関から創業融資を受ける。
日本政策金融公庫の融資についてはこちらの記事で詳しく説明しています。
- ベンチャーキャピタル
将来成長が見込めるベンチャー企業やスタートアップ企業の将来の成長を見込んで投資する組織のことです。資金を返済する必要はありませんが、企業が成長や上場したときに株式を売却することで資金を回収します。 - エンジェル投資家
将来成長が見込めるベンチャー企業やスタートアップ企業に出資する個人投資家のことです。投資したお金を企業から直接回収することはせず、将来そのベンチャー企業が株式上場した際の出資金のキャピタルゲインを得ることを目的としている場合が多いです。
このうち、自己資金で開業できればベストなのですが、必要となる資金を全額自己資金で用意できる方は少数だと思います。
また、人脈や家族の力を利用し、「他人からの出資」によって開業資金を賄える方もかなりの少数だと思います。
現実的には、日本政策金融公庫などの金融機関や信用金庫からの創業融資を検討することが多くなると思います。
それでは、具体的に融資を受ける方法について見ていきましょう。
融資先の例
下記は、創業や開業時に利用可能な融資先の例です。
【日本政策金融公庫】
創業・継承、設備投資、研究開発、海外展開など、様々な事業目的に合わせた融資制度がある機関です。特に創業時は積極的な感じが見受けられます。
詳しくは、こちらをご覧ください。
【保証協会付き融資】
信用保証協会(東京都の場合)が保証人となって金融機関から融資を受ける制度です。
詳しくは、こちらをご覧ください。
【独立行政法人福祉医療機構】
福祉や医療業界に特化した融資を行っています。看護師も利用可能であり、医療器具の購入だけでなく、建物や土地取得時にも使え、指定訪問看護事業や助産所を開設する場合など、幅広い用途に対して融資を行っています。詳しくは、こちらをご覧ください。
まとめ
今回は、「看護師のプチ起業」について、スポットをあててみてきました。創業時の融資を含め弊社では、多くの融資実績があります。
また、創業融資代行サポート(CPA)では、多くの事業主様から、日本政策金融公庫の創業融資や創業支援のご相談を承っており、多くのノウハウや情報を持っております。まずはお気軽にご相談ください。お客様にとって最適なアドバイスを行わせていただきます。